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    Learning Support Services(LSS)コラム-株式会社エデュテイメントプラネット-

    社内教育にeラーニングを活用できている企業の3つの特徴

    社内教育、社内研修のご担当者様にとって、「どうしたら、eラーニングを教育手段として最大限に活用できるのか」は非常に重要なテーマです。

    これは裏を返せば、ご担当者様のなかには、

    「eラーニング、当初思っていたほど社内で活用できていないなぁ。」

    「そもそも受講率が低い…。社員にeラーニングを活用してもらうにはどうしたらいいの?」

    「eラーニングで教育効果が上がると思っていたけど、そうでもない気がする。何が問題なんだろうか?」

    という課題に直面する方が少なくない、ということでもあります。

    eラーニングを社内教育で活用できている企業様の特徴3つ

    弊社は研修企画・教材制作を強みとし、多数のeラーニング教材を制作してきました。これまでに、大手企業様内で実施するeラーニングの企画・制作から開発・運用までを手掛け、延べ130万人を超える方にeラーニングを提供してきました。

    それらの経験から、eラーニングを大いに活用し、教育効果を高めている企業様にはいくつかの特徴があると感じています。この記事では、その特徴についてご説明していきます。

    特徴1:教育施策のPDCAをちゃんと回している

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    PDCAはビジネスの多くのシーンで重要な考え方ですが、企業の教育施策においても、例外ではありません。たとえば継続的な教育施策として、eラーニングを毎年実施する場合、PDCAの各項目として、下記のようなことが考えられます。

    • P:研修企画書や教材設計書の作成と承認
       (研修企画書テンプレートのサンプルはこちらからご覧いただけます)
    • Deラーニングの原稿作成から実施
    • Ceラーニング実施時に取得したデータをもとに、学習結果と施策の評価
    • A:評価をふまえて、次回以降の教育施策を検討

    というようなイメージです。

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    しかし、やはりこれもビジネスパーソンであれば誰もが実感するとおり、PDCAサイクルをぐるっと回しきること自体が、難しいことでもあります。とくに、【C】【A】がおろそかになりがちです。

    別の言い方をすれば、PDCAサイクルを経年で回し続けることのできる企業(および教育担当者様)は、高い教育効果を上げることのできることが多いといえます。

    そこで、弊社では教育施策のPDCAをきっちり回し、今年度の研修を次年度の教育施策につなげていくために、評価を重視してPDCAを組み立てていく方法をオススメしています。

    特徴2:「なんでもeラーニングで」やろうとしていない

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    eラーニングのメリット・デメリットははっきりしています。たとえば、eラーニングのコストメリットは受講者がある程度多くならないと享受できませんし、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの受講環境が用意できているか否かで、eラーニングの導入費用は変わってきます。

    重要なのは、eラーニングの強みを理解し、その強みを生かせる場合にeラーニングを使うことです。教育施策の目的に合わせて、必要ならば集合研修や冊子といった他の教育手段と組み合わせた教育プログラムを組んでいく場合もあります。

    eラーニング教材の内容を検討する際にも注意が必要です。eラーニングの企画・制作を進めるなかで、「せっかくなので、これも入れておきたい。あれも…」と内容ボリュームをどんどん増やした結果…制約条件であった学習時間に収まらなくなってしまい、膨大な調整時間を投じたのに結局もとの企画に戻った…というのは、eラーニング制作におけるよくある失敗例です。

     

    特徴3:指標に意味づけをしてチェックしている

    「効果検証のためのデータを取得しやすいから」という理由でeラーニングを導入したものの、実際にチェックしている指標は受講率と研修満足度だけ、というケースはないでしょうか。

    受講率や満足度以外にも、教育効果を測定・評価する指標を設定することができます。たとえば弊社では、受講率ではなく「修了率」を重視したeラーニングの企画・運用設計をオススメしています。

    これらの指標はその意味付け、すなわち目標とその評価方法を事前に設定・共有することが非常に重要です。もし、「平均得点70点、修了率70%、満足度70%のeラーニング研修は『成功』といえるのか?」という質問に回答できない場合は、指標の意味づけが十分でないため、適切な効果測定や検証が行えていないかもしれません。

    教育施策改善の際には、「コンテンツの改善」と「運用の改善」の大きく2つに分けて考えていくと、改善案をまとめやすくなります。修了率を上げたい場合にも、eラーニングの作り方と運用の仕方の、大きく2つの改善策が考えらえるのです。よって、指標についてもコンテンツだけでなく、運用についても設定しておくことが望ましいといえます。

    指標に適切な意味づけを行い、それに基づく効果測定と検証を行ってはじめて、「教育施策をどう改善していくか」の検討に進むことができます。

     

    いかがでしたか。
    「せっかく導入したeラーニングシステムを、社内で活用したい」というのは、多くの教育ご担当者様の願いですが、「eラーニングという手法を活用できているのかどうか」の判断基準を持っていないと、その判断や打つべき手を見つけるのは難しいものです。

    今回ご紹介した内容以外でも、他社様のeラーニング活用事例もご参考になれば幸いです。

    なお、弊社では研修企画・教材制作における強みを活かし、eラーニングを活用して社内の教育効果を高めるサービスとして、全社員教育を支援するedumoを提供しています。

    edumoは、全社員に知っておいてほしい知識、すなわち「共通言語の獲得」を支援することで、組織のリスク低減と生産性向上、その結果として全社員が働きやすい職場づくりを実現するというコンセプトで開発した、総合的なeラーニングサービスです。

    eラーニングをもっと活用したい」「eラーニングの教育効果を高めたい」「eラーニングによる学びを通して、職場を変えたい」というご担当者さまは、お気軽にご連絡ください。

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    Topics: edumo, 全社員教育, 新着情報